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米国人の41% パンデミックのストレスで心の病に

米疾病対策センター(CDC)が国民に行った調査で、約41%がパンデミックによりメンタルヘルスや健康症状が悪化したと答えた。調査は6月24日から30日の間、5,470人の成人を対象に実施された。

不安障害やうつ病の症状を経験した人は31%で、パンデミックに関連した心的外傷およびストレス因関連障害群(TSRD)の症状が出た人は26%だった。
ストレスに対処するため薬物や飲酒を開始した、または摂取量が増加したと述べた人は13%だった。
さらに約11%の人が、過去30日間に真剣に自殺を考えたと回答している。

メンタルヘルスの悪化は、18歳から24歳の若者、マイノリティ(ヒスパニック系および黒人)、エッセンシャルワーカー、無給の介護人などに多いことが分かった。

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18歳から24歳では、75%がメンタルヘルスが悪化したと回答。自殺を考えた人は25.5%と全世代で最も高かった。
人種別では、ヒスパニック(52%)、黒人(44%)、白人(38%)、アジア人(32%)の順となっている。

発表によると、不安障害の有病率は2019年に比べて3倍以上、またうつ病は4倍以上となった。自殺念慮のある人は2018年に比べ、2倍増加している。

CDCは、災害救難ヘルプラインや全米自殺防止ライフラインなどのサービスを提供する機関の告知や、遠隔医療の拡大によりメンタルヘルス悪化を防止できる可能性があるとしている。

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