米国の家庭用品チェーン店、ピア・ワン・インポーツ（Pier 1 Imports）が全540店舗の閉鎖を計画していることが分かった。ロバート・リーズバック（Robert Riesbeck）最高経営責任者（CEO）兼CFOが明らかにした。同社は2月に連邦破産法第11条の適用申請を行っていた。
リーズバック氏は、破産裁判所に対し「問題がない限り、速やかに店舗閉鎖を求める」申し立てを行ったことを明らかにした。裁判所監督の手続きのもと、全ての在庫と、知的財産およびeコマースなど残りの資産を売却する予定だとしている。
リーズバック氏は声明で「われわれは、従業員および顧客、ビジネスパートナーを深く尊重しており、これは望んだ結果ではなかった。この数カ月、事業を前進し続ける買い手を探し求めてきた。残念ながら、新型コロナウイルスによる深刻な影響により、厳しい小売環境がさらに悪化した。買い手の確保を阻み、閉鎖を余儀なくされた。」と語っている。店舗を再開次第、閉店セールを開始する予定だとしている。
テキサス州を拠点とするピア1は1962年に、カリフォルニア州のサンマテオで創業した。アマゾンなどのeコマースの台頭に加え、ターゲットやウォルマートなどの大型小売店との激しい競争で業績が悪化した。今年初頭には936店舗を展開していたが、1月に約半数の450店舗を閉鎖する計画を発表。2月に連邦破産法第11条の適用申請を行い、売却先を模索していた。
米国ではパンデミックの影響を受け、Jクルー・グループやニーマン・マーカス・グループ、創業118年老舗百貨店JCペニーが連邦破産法の適用申請を行っている。