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ナショジオ「花火大会は人種差別」説にネットの反応は

ナショナルジオグラフィックは、有色人種のコミュニティは、独立記念日の花火がもたらす大気汚染に不均衡にさらされているという調査結果を紹介した。

調査はカリフォルニア大学アーバイン校の研究者が2019年から2020年の6・7月に実施。同州に設置されたPurpleAir社の751台の大気モニターのデータを元に、呼吸器系の疾患に影響を与える微小粒子状物質「PM2.5」濃度の変化を分析した。

調査結果によると、ロサンゼルス郡では昨年の独立記念日、大気汚染のレベルは通常の10倍に上昇したことが判明。中心部では、中程度の森林火災に相当する煙が排出された。
昨年はパンデミックの影響で花火大会が中止されたことで、ボトルロケットや空中砲弾などの違法花火を行う人々が増加。大気汚染は前年より悪化しており、その結果、パンデミックによる健康被害が拡大した可能性があると指摘している。

都市部は喘息を抱える住民、高齢者、10歳未満の子供たちの割合が多いと同時に、独立記念日に大気汚染が確認される場所であり、黒人やヒスパニック系の住民が多い傾向があると研究者は説明。
独立記念日の花火大会は「既に大気汚染で不均衡な負担を強いられている地域住民に、短期的だが、さらなる健康上のリスクを生じさせる可能性がある」と述べた。

ナショジオによると「花火の煙には、喘息や呼吸器疾患の引き金になる粒子状物質や、ストロンチウムやバリウム、鉛などの有毒金属の複合物質などが含まれる」ほか、花火は山火事の「最も予測可能な原因」と指摘している。

アーバイン校の研究者は、全国でも同様の結果が出ると推定しており、健康上のリスクを低減するため、自治体による違法花火の取り締まりの厳格化や、花火を使用しないドローンのライトショーを行うよう提唱した。

ネットの反応は?

発表に対しSNSでは、リベラルや科学者を自称する人々から「これは、さすがに馬鹿げている」という呆れ声や、「ナショジオは問題が尽きたから、無理やり新たな問題を作り出している」「人種に関する馬鹿げた見出しには際限がない。いい加減にしてほしい」などのコメントが寄せられた。

違法花火については「ちょっと待て。われわれは、人種差別的な花火の煙を自分たちに向けて放っていたのか」「これはフレンドリーファイア(味方による誤射)だ」など自虐的な声も上がった。

ニューヨークポスト紙によると、今年の独立記念日の週末には、全米で150人が発砲で死亡した。コメントには「シカゴでは、花火の大気汚染以外で不均衡に人が殺されている」と銃暴力の問題に真剣に取り組むべきだという意見も寄せられている。

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